葬儀に呼ぶ人の範囲

葬儀の内容を決めていく際、重要となる項目の一つとして「葬儀に呼ぶ人の範囲(参列者数)」が挙げられます。

葬儀に呼ぶ人の範囲は、斎場(式場)の広さやおもてなし料理(通夜振る舞いや精進落とし)の数量などに影響し、結果として葬儀費用の変動も大きくなるため、適切に検討できると安心です。


この記事では、葬儀に呼ぶ人の範囲について、検討方法や呼ぶ際の対応方法、注意点を解説します。

葬儀を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

 
 
 
 
【もくじ】
1.葬儀に呼ぶ人を決める時の方針
 1-1故人様の遺志がある場合は尊重する
 1-2家族で相談して決める
 1-3できれば候補リストを作成する
 
2.葬儀に呼ぶ人の決め方
 2-1故人様や遺族との関係性で決める
 2-2葬儀の形式で決める
 
3.決める際に併せて検討しておくこと
 3-1供物(供花)や香典の受け取り
 3-2四十九日法要に呼ぶ人の範囲
 3-3遠方から参列する親族の対応
 
4.葬儀に呼ぶ人への連絡
 4-1呼ぶ範囲を限定しない場合
 4-2呼ぶ範囲を限定する場合(家族葬)
 
5.葬儀に呼ばない人への対応
 5-1葬儀後または忌明け後に連絡する
 5-2後日の自宅への弔問に備える
 
6.まとめ:故人様の遺志や生前のお付き合いを考慮して呼ぶ人の範囲を決めましょう
 
 
 
 
 

1.葬儀に呼ぶ人を決める時の方針

 

1-1故人様の遺志がある場合は尊重する

葬儀に呼ぶ人の範囲について、
○故人様が生前よく口にしていた
○遺言などによって意向が残されていた
場合は、その遺志を尊重します。

その内容が仮に実現するのに難しい場合も、できる限り意向に沿うようにします。

 
 
 
 

1-2家族で相談して決める

故人様の生前の意向等が無かった場合は、喪主を中心に遺族で葬儀に呼ぶ人の範囲を決めます。

決めた後に、反対意見や葬儀に呼ぶ人の漏れが出ることを防ぐためにも、一人では決めず、複数人で決めるようにします。

 
 
 
 

1-3できれば候補リストをつくる

「親族」
「故人様の知人・友人」
「故人様の医療・介護の関係者」
「遺族の知人・友人、会社・学校の関係者」
などのカテゴリーごとに分類して、リストや一覧表にします。

○範囲を検討しやすく、漏れが出にくい。
○参列者数を算出しやすい。
○葬儀社にも伝えやすい。
○葬儀の案内をする際も円滑に連絡しやすい。
といった利点があります。

 
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2.葬儀に呼ぶ人の決め方

 

2-1故人様や遺族との関係性で決める

故人様と縁の深い人から順に、葬儀に参列してほしい人を決めていきます。

 
<家族>

故人様から見て、
○配偶者
○子供(およびその配偶者)
○孫
○両親(存命であれば)
などが参列者として挙げられます。

 
 
 
<親族>

危篤の時に連絡した親族(故人様から3親等くらい)を参考に決めていきます。

故人様から見て、
○兄弟姉妹
○兄弟姉妹の子供(甥・姪)
○兄弟姉妹の孫
○配偶者の両親
○配偶者の兄弟姉妹
などが参列者として挙げられます。

該当する親族の中に、遠方に住んでいる方がいる場合でも、参列の可否に関わらず、声をかけるのが一般的です。

また手書きで良いので、家系図を書きながら検討していくと、整理しやすく、人数も数えやすいです。

2-1危篤の時に連絡する親族の範囲
※コラム「危篤とは?病院から家族の危篤連絡を受けたら?するべきことや考えておくこと」より再掲出。

 
 
 
<故人様の知人・友人>

生前に公私で交流のあった方々です。

○学生時代の友人
○趣味を通じて知り合った方
○職場関係で(退職後も)交流のあった方
などが参列者として挙げられます。

住所録(電話帳)や携帯電話の電話帳、過去に届いた年賀状などを参考に検討します。

離れて暮らしていると、置き場所が分からない場合もあるので、事前に探しておくと良いでしょう。

 
 
 
<家族の知人・友人>

職場関係や学校関係の方が中心となります。

○家族の勤め先で交流のある方
○子供の通学先で交流のある方
○上記以外の知人・友人
などが参列者として挙げられます。

家族の各自で想定される方を検討します。

 
 
 
<地域・近所の方>

故人様および家族が交流していた方々です。

○近所付き合いのあった方
○介護関係でお世話になった方
○病院関係でお世話になった方
などが参列者として挙げられます。

介護関係・病院関係の方々は、生前によく会っていた場合があります。
離れて暮らしていると気づきにくいので、注意しておきましょう。

 
 
 
 

2-2葬儀の形式で決める

あらかじめ葬儀の形式で希望がある場合は、その規模に合う形で葬儀に参列してほしい人を決めていきます。

 
 
<家族葬>

故人様の家族・親族を中心とした少人数で行う葬儀です。
参列者は10人から30人くらいの範囲で執り行われることが多いようです(明確な決まりはありません)。

故人様から見て、
○家族
○親族
○特に親しくしていた友人・知人
などが参列者として挙げられます。

厳密に家族だけに限定する必要はありません。参列してほしい方がいる場合は、お声掛けするようにしましょう。

 
 
 
<直葬>

通夜や葬儀・告別式といった宗教的な儀式を行わず、火葬のみを行う形式です。火葬式とも呼ばれます。

直葬では、故人様を安置場所から出棺して(棺に納めた状態で送り出して)火葬場へ向かいます。
式場を使用しないため、弔問に訪れた方を受付・収容するスペースが十分になく、人を多く呼ぶことができません。

結果として、故人様にとって、ごく身近な家族だけが立ち会う場合が多いです。

 
 
 
<一般葬>

昔から現在に至るまで、よく行われる一般的な葬儀です。

参列者を制限しないのが特徴です。そのため、参列してほしい人を決める必要はありません。

ただし参列者が多くなるため、葬儀のご案内をする際に、連絡する相手(各お付き合いの中での代表者や中心人物)を決めておきます。

そして、お手数をおかけすることになりますが、その方から関係者へ伝達をお願いするようにしておきます。

 
 
 

上記3つの形式の詳細は、別の記事で解説しています。ぜひご参考ください。
家族葬の詳細
直葬の詳細
一般葬の詳細

 
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3.決める際に併せて検討しておくこと

 

3-1供物(供花)や香典の受け取り

供物(供花)は、故人様の霊前にお供えするものです。生前に親しくしていた方から深い弔意を示す形でいただくことが多いです。

香典は、故人様の霊前にお香やお花の代わりとして供える金銭のことを一般的に言います。

香典も供物も、いただいた際にはお返しをするのが一般的です。


最近では、参列者の負担を抑えたり、お返しを用意する手間を省いたりするために、辞退する場合もあります。

その場合は、葬儀のご案内をする際に辞退する旨を必ず伝えましょう。

 
 
 
 

3-2四十九日法要に呼ぶ人の範囲

葬儀から約1ヶ月半後には、四十九日法要が控えています。

四十九日法要では、参列者の範囲は家族・親族が中心にするのが一般的です。

そのため、家族葬などで葬儀に呼ぶ人の範囲を狭めすぎてしまうと、四十九日法要の際に呼ぶ人の範囲について、再び悩むことがあります。

あらかじめ想定しておくと安心です。


ちなみに「初七日法要」は、葬儀当日に繰り上げて行われることが多いようです(式を執り行う宗教者に確認し、ご了解を得ておきます)。

 
 
 
 

3-3遠方から参列する親族の対応

正確には、参列が決まってからになりますが、状況に応じて、遠方から訪れる親族のために宿泊を手配する必要が出てきます。

交通手段(飛行機や新幹線)も併せて手配する場合があります。


実際に遠方から訪れる親族の人数にもよりますが、葬儀社の直営斎場で葬儀を行う場合は、遺族の控室(仮眠室)を活用できます。布団やシャワールームなどの設備を備えていることが多いです。

上記が難しい場合は、近隣の宿泊施設を予約します。分からない場合は葬儀社に相談してみましょう。

 
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4.葬儀に呼ぶ人への連絡

 

4-1呼ぶ範囲を限定しない場合

電話で連絡することが一般的です(最近は伝える相手に応じて、メールが用いられることもあります)。

理由は、案内状の送付では間に合わないケースが多いからです(翌日に通夜、翌々日に葬儀・告別式を行う等)。


親族以外の方へは、「2-2の一般葬」のところでも紹介した通り、各お付き合いの中での代表者や中心人物を選定して、連絡します。

そして、その方に拡散していただくようにお願いしておきます。

 
 
 
 

4-2呼ぶ範囲を限定する場合(家族葬)

電話が確実です。

来てほしい人だけに連絡し、その際に参列者を限定して葬儀を行う(家族葬である)ことを必ず伝えます。

他の人に伝わると、想定していない方が当日に参列される恐れがあります。注意しておきましょう。

基本的には喪主が連絡します。喪主の負担が大きい場合には、家族で分担して連絡します。

 
 
 
 

葬儀に呼ぶ人への連絡の詳細は、「訃報連絡と葬儀のご案内-伝える相手や手段、内容や文例を紹介」で解説しています。
ぜひご参考ください。

 
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5.葬儀に呼ばない人への対応

 

5-1葬儀後または忌明け後に連絡する

○参列の代わりに、供花・供物や香典をいただいた方
⇒葬儀後に連絡します。

葬儀後1~2週間以内に「葬儀が無事に滞りなく済ん
だこと」をハガキ等で報告します。

遠方にいて参列できなかった方(親族や故人様の友人・知人)が多い傾向にあります。
遺族も直接会いに行くことが難しいため、書面や電話で報告することが一般的です。

 
 
 

○葬儀にお呼びしなかった方(手紙だけのやり取りだった方など)
⇒四十九日法要後に連絡します。

四十九日法要および納骨が済んだ後に、その旨をハガキ等で報告することが一般的です。

このタイミングで通知するのは、葬儀後の弔問が増えることを避けるためでもあります。

伝えなかったことの理由(例:家族葬で行ったため)を文面に盛り込むと、より丁寧です。

実際には、喪中はがき(年賀欠礼状)で済ませる場合も多いです。

 
 
 
 

5-2後日の自宅への弔問に備える

○当日葬儀に参列できなかった方
○葬儀後に訃報を知った方
などが、後日弔問に訪れる場合があります。

特に葬儀に呼ぶ人を親族に限定した場合は(家族葬など)、ご近所の方や故人様の知人・友人が訪れることが多いです。

そのため、弔問対応の準備を念のためにしておきます。

具体的には、
○掃除
 玄関や仏壇・仏間、応接間など
○必要品の用意
 ・座布団、椅子(足の悪い方向け)
 ・お茶、お菓子
 ・香典を持参した方への返礼品(香典返し)
などを行います。

 
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6.まとめ:故人様の遺志や生前のお付き合いを考慮して呼ぶ人の範囲を決めましょう

 

葬儀に呼ぶ人の範囲を決める時の方針は、
○故人様の遺志がある場合は尊重する
○家族で相談して決める
ことが大切です。

実際、決めていくにあたっては、
○故人様や遺族との関係性で決める
ことをおすすめします。

また以下についても併せて検討できると、より良いです。
○香典や供物(供花)の受け取り
○四十九日法要に呼ぶ人の範囲
○呼ぶ人・呼ばない人への対応


葬儀には、故人様・遺族・関係者それぞれにとって、行う意味があります。
各々がきちんとお別れできるように、葬儀に呼ぶ人の範囲を検討しましょう。

 
 
 

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